BIM/CIM wpmaster 2026年7月26日 0 コメント

イクシス、BIM/CIMバーチャル体感システム「GENBA-XRossover」の提供を開始

株式会社イクシスは2026年7月23日、BIM/CIMバーチャル体感システム「GENBA-XRossover（クロスオーバー）」の提供を開始しました。このシステムは、BIM/CIMデータや点群データなどの3次元データをVR（仮想現実）空間に実寸大で表示し、離れた場所にいる複数の関係者が同時に設計の確認や話し合いを行えるようにするものです。これにより、プロジェクトにおける合意形成や意思決定のプロセスをよりスムーズで高度なものにすることが期待されています。

「GENBA-XRossover」の特設サイトはこちらです。
https://www.ixs.co.jp/genba-xrossover

開発の背景

近年、建設やインフラ整備の分野では、BIM/CIM（Building Information Modeling / Construction Information Modeling）と呼ばれる、建物の情報などをコンピューター上で一元管理する技術の活用が進み、設計や工事の段階で多くの3次元データが作られ、利用されています。しかし、これらの設計データを確認する際は、依然としてパソコンのモニターを使うことが多く、実際の空間の広さや形を正確に把握したり、問題点を見つけたりすることが難しいという課題がありました。

また、建物を発注する人、設計する人、工事を行う人など、多くの関係者が合意したり決定したりする場面では、実際に現場で打ち合わせをしたり、確認したりすることが多く、移動にかかる時間や調整の手間がプロジェクトの負担となっていました。

イクシスは、このような課題を解決するため、設計データや現場のデータを実際の大きさで共有し、離れた場所からでもまるでその場にいるかのように確認や話し合いができるXR（VRやARといった現実と仮想を融合させる技術）ソリューションとして「GENBA-XRossover」を開発しました。

「GENBA-XRossover」の主な特長

1. 実寸大スケールで空間を体感

BIM/CIMデータや点群データを実寸大で表示することで、これまでの図面やモニターでは分かりにくかった高さや距離、物の見え方、圧迫感などを、VR空間で直感的に感じ取ることができます。これにより、設計の段階で問題点を見つけたり、工事の前に検討する精度を高めたりすることに役立ちます。

2. 遠隔地から複数人が同時接続

発注者、設計者、施工者など、複数の関係者が同じVR空間を共有し、離れた場所から同時に設計の確認や検討を行うことができます。皆が同じ空間を認識しながら話し合えるため、認識のずれを減らし、スムーズに合意を形成することができます。

3. 意思決定を支援する豊富な機能

このシステムには、物の基本的な情報（属性）を表示したり、距離を測ったり、部材の表示・非表示を切り替えたりする機能があります。また、空間に手書きでメモをしたり、カメラで写真を撮ったりする機能も備わっています。これにより、確認中に見つけた問題点や確認事項をその場で共有できるため、より効率的な意思決定を支援します。

4. 現況と設計を統合したデジタルツイン空間

BIM/CIMデータと点群データを一緒に表示することで、設計と実際の状況との違いを直感的に把握できます。「デジタルツイン」という、現実世界の情報をデジタル空間に再現する技術を活用し、現場の状況確認、設計の確認、工事計画の検討など、さまざまな場面で利用できます。

導入によって期待できる効果

「GENBA-XRossover」の導入により、以下のような効果が期待されます。

意思決定・合意形成の高度化: 関係者全員が同じ空間と視点を共有することで、認識のずれを減らし、設計や工事における合意形成の迅速化と意思決定の精度向上に貢献します。
プロジェクト全体の生産性向上: 現場の状況、設計、関連する情報をまとめて確認できるため、調整業務や確認作業にかかる時間を減らし、プロジェクト全体の仕事の効率を高めます。
移動時間・コストの削減: 離れた場所からでも質の高い確認や話し合いができるため、現地での確認や対面での会議の回数を減らし、移動にかかる時間や費用を節約できます。
安全性向上および教育への活用: 危険な場所の事前確認、難しい工事の検証、VRを使った安全教育や技術の伝承などにも活用でき、工事の安全性を高め、教育の効率化に役立ちます。

想定される活用シーン

「GENBA-XRossover」は、設計の段階で建物同士のぶつかり合いを確認したり、工事計画を検討したりする場面で役立ちます。また、工事の段階で作業の準備を確認したり、発注者や自治体、住民への説明を行ったり、施設が完成した後の保守や改修作業など、幅広い場面で活用が可能です。完成後の構造物や工事後の空間を事前に共有することで、関係者間の理解を深め、スムーズなコミュニケーションを支援します。