スキルアップ wpmaster 2026年8月18日 0 コメント

ドローン国家資格取得から実務までをサポートする「DOSA受講生ポータル」の提供を開始

ドローン国家資格取得への道のりを一元化

株式会社ダイヤサービスが運営するドローンスクールDOSAは、ドローンの国家資格取得を目指す受講生を対象に、学習の全工程をオンラインで管理できる「DOSA受講生ポータル（Drone License Learning Portal）」の提供を開始しました。

このポータルは、申込から国家資格取得、そしてその後の実務までの一連の流れを一つの画面で確認できるように設計されています。受講生は、スマートフォン、タブレット、PCから24時間いつでも利用でき、学習をサポートする4つのアプリも追加料金なしで利用できます。

「次に何をすべきか」を明確にする年表機能

ドローンの国家資格取得には、スクールでの講習だけでなく、技能証明申請者番号の取得や事前学習、学科・実地講習、修了審査、学科試験など、多くのステップがあります。

DOSA受講生ポータルでは、これらの工程を受講前の準備から資格取得後まで一本の「年表」で表示します。各工程は「完了」「進行中」「これから」に分けられ、受講生が「今どこまで終わっているのか」「次に何をすべきか」をすぐに把握できるよう工夫されています。技能証明申請者番号の登録、講習日程、事前課題、学科試験の受験予定日、必要書類など、必要な情報への入り口が一つに集約されています。

講習日以外も学びを継続

DOSA受講生ポータルは、単なる受講管理のツールではありません。アカウント発行後は事前学習で講習に備え、受講中はスクール側と受講生側で日程や進捗を共有できます。修了後の証明書もスクール側はワンクリックで自動発行・送信が可能で、ポータル上で受講生と共有されます。学科試験の受験予定日を登録すると、試験までの残り日数が表示され、資格取得後には実務に繋がる学習へと移行します。受講前から資格取得、その先の実務まで、学びを途切れることなくサポートするというのが、DOSA受講生ポータルの考え方です。

4つの学習アプリを無償提供

受講生ポータルには、学習を強力に支援する4つのアプリが搭載されており、すべて追加料金なしで利用できます。

操舵トレーニング: 実機を飛ばせない時間でも、操縦判断を繰り返し練習できます。
机上審査練習: 修了審査に向けた机上審査の練習が可能です。
学科試験対策例題集: 模擬試験や合格判定に対応した学科試験対策ができます。
実務ブリッジ: 資格取得後に、試験で得た知識を実際の運航判断へつなげるための学習ができます。

学習の進捗はアカウントに保存されるため、スマートフォンで始めた学習の続きをPCで行うことも可能です。

担当講師と共に学ぶデジタル環境

学習アプリでは、担当講師を選択でき、実際の指導講師をモデルにした声かけやアドバイスが表示されます。単に正誤を伝えるだけでなく、「なぜ間違えたのか」を解説から確認できる設計となっており、オンラインでも受講生とDOSA各校とのつながりを保ちながら、自分のペースで学び続けられる環境が目指されています。

「任せられる操縦者」を育てるDOSAの理念

DOSAは、「飛ばせる人ではなく、任せられる操縦者を育てる」という教育理念を掲げています。国家資格取得を最終目標とはせず、実際のドローン運航で求められる操縦技術だけでなく、飛行前の準備、天候や周辺環境の確認、リスク判断、チーム内での情報共有など、幅広い能力の育成に力を入れています。

そのため、国家資格講習に加えて、CRM（Crew Resource Management）、SMS（Safety Management System）、チームビルディング、ドローン運航を想定した応急手当といった、ノンテクニカルスキルを含む教育も提供しています。受講生ポータルは、この教育方針を講習時間外にも広げるための共通の基盤です。

DOSAは現在、直営の千葉校と、愛知校、栃木校、富山校の全国4校を展開しており、受講生ポータルはDOSAグループ全校で利用できます。

全国への展開を目指し、パートナースクールを募集

DOSAでは現在、「任せられる操縦者を育てる」という教育理念に共感し、共に操縦者育成に取り組むパートナースクール（DOSAグループ加盟校）を募集しています。

パートナースクールには、DOSA共通の教育体系やカリキュラム、運航事業・スクール運営で培ったノウハウが共有されます。今回提供を開始したDOSA受講生ポータルと4つの学習アプリも、追加費用なしで利用できる共通学習基盤として提供されます。このパートナー制度は、資格取得だけでなく、判断力、協働、安全意識など、実際の運航で必要となる能力まで育成するという考え方を共有し、各地域で「任せられる操縦者」を育てることを目標としています。