建設DX・i-Construction wpmaster 2026年9月11日 0 コメント

建築資材の価格高騰はいつまで続く？テイガクが「資材・建材価格供給動向ポータル」を公開

建築資材の価格動向をデータで公開

屋根・外壁工事を手がける株式会社テイガクは、メディア関係者や施工会社向けの特設ポータル「資材・建材価格供給動向ポータル」を2026年9月11日に公開しました。

このポータルは、原油価格の高騰や原材料不足（通称：ナフサショック）によって起こった建築資材の値上げや受注停止の動きを、メーカーの公式資料をもとに記録・分析したものです。今後も定期的に情報を更新し、原材料の価格が実際の資材・建材にどのような影響を与えるかを継続的に追跡し、公開していく予定です。

2026年春頃に発生したナフサ供給不安による資材の「品薄・受注停止」は、現在では落ち着きを見せています。しかし、インフレや円安、物流費（2024年問題）、人件費の上昇が重なり、一度上がった資材・建材の価格が以前の水準に戻る見通しは立っていません。

このような状況から、株式会社テイガクは2026年3月から自社サイトで更新してきたメーカー通知に基づく値上げ状況の記録を、より踏み込んだ内容へと改修しました。現在の価格状況と、今後の建設コストの見通しを体系的に整理し、専門的なデータソースとして活用できるポータルへと生まれ変わっています。

報道の転載ではなく、株式会社テイガクやその取引先が直接入手したメーカー公式の通知書をデータ化し、時系列で公開しています。

公的な統計データ（建設資材物価指数）をもとに、原材料15分類の価格推移を毎月更新しています。さらに、建材28品目については、株式会社テイガクが実際に発注した際の入手状況と値上げ幅を独自に調査しています。

価格高騰のメカニズム解説: シンナー（約70%増）やルーフィング（約40%増）など、石油由来の原料を多く使う品目ほど値上がり幅が大きいこと、セメント等を使用する窯業系資材は価格が安定していることなど、データに基づいて明確に示されています。

専門工事会社の知見をもとに、ナフサショックが今後の現場や契約に与える影響を多角的に分析・解説しています。代表の前川祐介氏によるYouTube動画解説も掲載されています。

新しい価格基準と調達体制の変化: 原材料価格が落ち着いても、人件費や物流費は下がらないため、現在の価格が新しい基準になると予測されています。また、納期長期化に伴い「即納体制」からの脱却が必要であると指摘されています。
「スライド条項」の民間浸透: 予期せぬ資材高騰のリスクに対応するため、改正建設業法に基づく「スライド条項」（請負代金の変更協議）を民間工事の契約にも取り入れる動きが加速すると分析されています。
現場での具体的な対応: お客様の不利益を避けるための「見積もり有効期間の短縮」や、ルーフィング等の欠品に対する「代替仕様の提案事例」など、株式会社テイガクが実際に行った対策が具体例として紹介されています。