DX wpmaster 2026年8月18日 0 コメント

NTTドコモビジネス、AIの国際会議「IJCAI 2026」に論文採択安全なシステム運用を支える新技術

NTTドコモビジネスがAIの最高峰国際会議「IJCAI 2026」に論文採択

NTTドコモビジネス株式会社が開発した新しい技術「Causal Newton Optimization（因果ニュートン最適化、以下 CNO）」に関する論文が、2026年8月18日からドイツ・ブレーメンで開催される人工知能分野の国際会議「IJCAI 2026」の本会議に採択されました。この論文は、滋賀大学大学院データサイエンス研究科との共同研究の成果です。

「IJCAI」とはどのような会議か

IJCAIは、コンピュータサイエンス分野の国際的な会議の中で、最も評価が高い「A*」ランクに位置づけられる、AI分野で歴史あるトップカンファレンスの一つです。例年、論文の採択率は10〜20%と非常に低く、優れた研究成果だけが厳選されて発表されます。

今回採択された論文のタイトルは「Causal Newton Optimization: Online Calibration with Iterative Local Linear Modeling and Newton Updates（因果ニュートン最適化：繰り返し局所線形モデリングとニュートン法更新に基づくオンライン補正）」です。

システム最適化の課題

工場などの製造プラントをはじめ、金融、ヘルスケア、農林水産業など、さまざまな産業システムでは、生産効率や品質を高めるために、運用条件を最適な状態にすることがとても重要です。この最適化では、「どのような操作をすると、どのような結果になるのか」という原因と結果の関係を正確に把握する必要があります。

これまで、この関係を詳しく調べるためには、システムを一時的に停止して実験を行ったり、強化学習やベイズ最適化といった手法で、運用中に特定の操作を試したりする方法が使われてきました。しかし、これらの方法では、システムを止めることで生産の機会を失ったり、さまざまな条件を試すことで設備に負担がかかったりするリスクがありました。そのため、実際の現場では適用が難しい場合もありました。

新技術「Causal Newton Optimization (CNO)」の概要と成果

NTTドコモビジネスが開発したCNOは、製造プラントなどのシステムにおいて、現在動いている状態（手動操作やAIによる自動運転など）をスタート地点として、データを集めながら少しずつ調整し、安全に最適な状態へと近づけていく技術です。

この技術の大きな特徴は、システムを停止したり、リスクのある大きな試行錯誤をしたりする必要がないことです。運用状態を悪化させることなく、安全にシステムに導入できます。

CNOでは、システムを停止して実験する代わりに、「因果推論」という考え方を使います。これは、データの原因と結果の関係を正しく理解し、運用データから生じる偏りを取り除くことで、予測の精度を高める技術です。また、最適な状態を効率よく見つけるための計算方法である「ニュートン法」をベースにしているため、短時間で最適な運用状態へと導き、最適化の過程で生産の損失を小さく抑えられるというメリットもあります。これらの技術を組み合わせることで、高精度でありながら、なぜその結果になったのかが分かりやすいため、現場の担当者も納得して使える最適化技術となっています。

今回の実験では、化学プラントシミュレータを含むさまざまな環境で、CNOを既存の方法（古典制御、強化学習、ベイズ最適化など）と比較しました。その結果、CNOは多様な環境下でも、既存の方法と同等以上の高い精度を保ちながら、安定して動作することが確認されました。

CNOは、原因と結果の関係をグラフや数式で表せるシステムであれば広く適用できるため、製造プラントの生産性向上だけでなく、さまざまな分野への応用が期待されています。

今後の展開

NTTドコモビジネスは、このCNO技術を、化学業界や水処理業界でのプラント自動制御、電力需要の予測や制御、フィジカルAIにおける動作制御、NaaS（ネットワークサービス）での利用状況に応じたネットワーク帯域制御、データセンターの空調温度制御など、自動化が求められるさまざまな業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）向けに幅広く適用を進める予定です。また、「AI-Centric ICTプラットフォーム(R)」構想のもと、AI事業を推進していきます。

NTTコミュニケーションズ株式会社は、2025年7月1日に「NTTドコモビジネス株式会社」に社名を変更しました。企業や地域が持続的に成長できる社会を支える「産業・地域DXのプラットフォーマー」として、新たな価値を創造し、豊かな社会の実現を目指しています。

NTTドコモビジネスに関する情報はこちらからご覧いただけます。
https://www.ntt.com/about-us/nttdocomobusiness.html