AIが建設現場の資料作成を自動化!PROCOLLAオンラインセミナーで効率的なデータ活用を解説

AIで工程データを効率的にレポート化!PROCOLLAオンラインセミナー開催

株式会社Arentは、大林組と共同開発したAIクラウド工程管理システム「PROCOLLA(プロコラ)」のオンラインセミナーを2026年9月10日(木)に開催します。このセミナーは、PROCOLLAのAI機能を詳しく解説するシリーズの第1弾です。

今回のテーマは「AIで工程データを価値あるレポートへ ~現場で使える資料をAIが自動作成~」。AIが工程データを分析し、テンプレートに沿って現場で役立つ資料を作る方法が、実際の操作画面を使ったデモンストレーションで紹介されます。朝礼資料やKYシートの作り方、進捗報告書への展開方法など、資料作成業務を効率化する具体的な進め方が解説される予定です。

当日は、テンプレートの作成方法やカスタマイズできる範囲、現場での活用イメージなど、日々の業務で役立つポイントが説明されます。朝礼資料や進捗報告書の作成に時間がかかっている方や、工程管理システムに蓄積されたデータを有効活用したい方にとって、参考になる内容です。

PROCOLLA AIで工程データを価値あるレポートへ

セミナー開催概要

  • 開催日時: 2026年9月10日(木)16:30-17:15

  • 参加料: 無料

  • 開催方式: オンラインのみ(Zoom)

  • 申し込み期限: 2026年9月10日(木)14:30

詳細の確認とお申し込みは、以下のリンクから可能です。

こんな方におすすめ

  • 工程管理システムのデータを十分に活用できていない方

  • 工程データを現場業務へ役立てたい方

  • AIを活用して資料作成業務を効率化したい方

  • PROCOLLAのAI機能をより詳しく知りたい方

  • 建設DXやAI活用を進めたい建設業・設備業の担当者の方

セミナーアジェンダ

■16:30-16:55 AIによるレポート自動作成

  • PROCOLLA概要説明

  • PROCOLLAのAIアシスタントの仕組み

  • AIでのレポート作成方法とは

  • AIが工程データを分析する流れ

  • テンプレートの作成・登録方法

  • 朝礼資料の自動作成デモ

  • KYシートの自動作成デモ

  • 進捗報告書への活用例

■16:55-17:15 質疑応答

登壇者紹介

川本 早織 氏

株式会社Arent 営業本部 エンプラプロダクト部 CSチーム

新卒で接客業を経験後、経理やバックオフィス業務に従事。その後、マーケティングSaaS企業でカスタマーサクセスを担当し、顧客の導入支援から製品改善まで幅広く活動しました。建設業に携わる親族が多い環境で育ったため、業界のDXに関心を持ちArentに入社。現在は、AIクラウド工程管理システム「PROCOLLA」のカスタマーサクセスとして、導入後の定着支援と活用推進を担っています。

川本 早織氏

川北 実穂 氏

株式会社Arent 営業本部 エンプラプロダクト部 CSチーム マネージャー

新卒でプラントメンテナンス会社に入社し、点群・3Dデータを活用した設計業務の省力化や進捗管理システムの現場展開に携わりました。その後、コンサルティングファームや大手IT企業の営業、建設SaaSベンチャーでの営業責任者を経てArentに入社。現在は、プラント、ゼネコン、サブコン業界を問わず、幅広い営業活動を行っています。

川北 実穂氏

PROCOLLAとは

『PROCOLLA』は、大林組の監修のもと開発された、建設業界向けの現場支援型AIクラウド工程管理システムです。現場監督が担う多様な業務(QCDSE※)の支援を目指し、大林組の豊富な実務経験とArentの技術力を組み合わせることで、直感的な操作性と高度なAI支援機能を実現しました。

現在は大林組の現場だけでなく、複数の建設会社で導入が進んでおり、工程管理を軸としたデータ活用の高度化を支援するソリューションとして、業界の新たな基準となることを目指して展開を加速させています。

※QCDSE:建設現場で重要とされる5つの管理項目(Quality:品質、Cost:コスト、Delivery:工程、Safety:安全、Environment:環境)の略称。

株式会社Arentについて

「暗黙知を民主化する」をミッションに掲げ、建設業界のDXを推進している企業です。クライアント企業と共に課題解決に取り組む「DX事業」と、自社SaaSを展開する「プロダクト事業」の二つの事業を行っています。BIMを直感的に扱えるRevit向けプラグイン「LightningBIM」シリーズの提供や、M&Aによるグループ拡大を通じて、建設業界が抱える構造的な課題をテクノロジーで解決しています。

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