設備管理のデジタル化を支えるCMMSソフトウェア市場、2032年までに約2.3倍の成長を予測

CMMSソフトウェア市場が2032年までに約2.3倍に成長、デジタル化が鍵

LPI世界CMMSソフトウェアレポートによると、設備や施設の保全活動をデジタルで管理するCMMS（Computerized Maintenance Management System）ソフトウェアの世界市場は、2025年の1249百万ドル（約12億4900万ドル）から2032年には2366.75百万ドル（約23億6675万ドル）に拡大する見込みです。2026年から2032年までの年間平均成長率（CAGR）は9.7%と予測されています。

CMMSソフトウェアとは何か

CMMSソフトウェアは、工場やビルなどの設備、施設、資産、さらには車両といったものの保全作業を計画し、実行し、記録し、より良くするためのデジタルツールです。このシステムは、資産の情報を一つにまとめ、作業の指示、定期的な点検計画、故障の記録、必要な部品の在庫、作業にかかった時間、保全にかかる費用、そして目標達成度合いを示すKPI（重要業績評価指標）といった情報を一つの流れで管理できるようにします。ウェブサイトやスマートフォン、現場の端末からも利用でき、保全業務を漏れなく管理する「クローズドループ管理」を実現します。

市場成長を後押しする要因

CMMS市場が成長する背景には、いくつかの理由があります。
まず、多くの資産が古くなってきていることや、計画外の故障による停止で大きな損失が出るのを防ぎたいという企業のニーズがあります。また、保全作業をする人材が不足していることや、法令遵守のための記録をデジタルで管理したいという要望も増えています。さらに、インターネットを通じて利用するクラウドサービスの普及や、複数の拠点をまとめて管理したいという動きも市場を動かしています。

ソフトウェアを提供する側も、AI（人工知能）を使ったアシスタント機能や、故障を事前に予測する「予知保全」、スマートフォンなどモバイル端末での使いやすさ、IoT（モノのインターネット）機器との連携、特定の業界に合わせたテンプレート、他のシステムと連携するためのAPI、そして世界中でサービスを提供できる体制づくりに力を入れています。

CMMS市場は、単に作業指示をデジタル化する段階から、資産をより賢く運用する「インテリジェントな資産運用」へと変化しています。今後は、中堅企業での導入、複数の工場や店舗を持つ企業での展開、自社サーバーからクラウドへの切り替え、そしてAIや状態監視の機能がより高度になることで、さらなる成長が見込まれます。

競争の状況と主要な企業

世界のCMMSソフトウェア市場は、多くの企業が競い合う分散型の構造です。IBMやBrightlyといった大手企業は、幅広い機能、複雑な組織への対応、導入サポート、そして多くのお客様を抱える点で強みを持っています。一方で、eMaintやEptura、UpKeepといった企業は、クラウドでの利用やモバイルでの操作性、施設管理、特定の産業での保全などに特化して差別化を図っています。

これらの企業は、導入の速さ、使いやすさ、他のシステムとの連携、特定の業界向けのテンプレート、運用にかかる総費用、データの安全性、そしてサービス提供能力といった点で選ばれています。今後は、提供する機能の多さだけでなく、設備停止時間の短縮、保全作業の効率化、資産の寿命延長、法令遵守の成果といった、具体的な効果が競争のポイントになっていくと考えられます。

導入形態と利用分野

CMMSソフトウェアは、大きく分けてインターネットを通じて利用する「クラウド型」と、自社のコンピューターに導入する「オンプレミス型」があります。

2025年には、クラウド型が世界市場の約73%を占め、主流となっています。これは、短い期間で導入できること、必要な時に機能を増やしやすいこと、複数の拠点をまとめて管理できること、スマートフォンなどでの更新を一元化できること、そして自社でサーバーを管理する負担が少ないことが理由です。
一方、オンプレミス型は約27%で、データの管理を厳しく求められる企業や、インターネット環境が限られた現場、既存のシステムと深く連携させたい企業などで引き続き使われています。

用途別では、産業・製造業が2025年に約50.6%と最も多く、生産設備やライン、工具、ユーティリティ（電気・ガスなど）、予備部品の管理に使われています。物流・小売業では約19.6%を占め、倉庫設備、配送センター、店舗施設、広範囲にわたるサービス網の管理に利用されています。残りの約29.8%は、エネルギー、公益事業、医療、教育、食品・飲料、不動産施設、車両といった分野で使われています。

特に成長が速い分野としては、クラウドやモバイルで利用できるCMMS、複数の工場を持つ企業での導入、チェーン展開する施設での利用、車両や現場サービスとの連携、そしてセンサーやAI分析を組み合わせた予知保全などが挙げられます。