生成AIで「ことば」によるサポートを実現したノーコードクラウドデータベース「JUST.DB」最新版が登場

株式会社ジャストシステムは、ノーコードクラウドデータベース「JUST.DB」の最新バージョンを、2026年7月21日(火)より提供開始します。今回のバージョンアップでは、生成AIを活用した「JUST.DB Blueprint」が進化し、言葉による運用サポートを実現しました。

運用中の「困った」を言葉で解決

新しい「JUST.DB Blueprint」では、システム運用中に生じた疑問や、実現したい内容を言葉で入力するだけで、最適な解決策を提案し、その使い方や設定方法をわかりやすく解説します。さらに、目的の画面まで「プロダクトツアー」で案内されるため、操作に迷うことなく作業を進められます。

これにより、システム担当者の知識や経験に関わらず、導入時から日々の運用まで、高度なシステム構築や改善がスムーズに行えるようになり、企業全体のDX(デジタルトランスフォーメーション)を力強く推進します。

チャット形式で質問し、的確な回答を得る

日々の運用でわからないことや変更したい内容をチャット形式で質問すると、「JUST.DB Blueprint」が豊富なマニュアルなどを横断的に検索し、その場で最適な回答を提示します。要望に合った業務テンプレートがあれば、そこから選ぶだけで、すぐに構築作業を始められます。これにより、情報を探す手間が大幅に減り、システム構築中の疑問もすぐに解決できるため、業務の変化に柔軟に対応し、改善を進めることができます。

JUST.DB Blueprintの画面

「プロダクトツアー」で迷わず設定

「JUST.DB Blueprint」は、設定手順を文章で説明するだけでなく、実際の画面を表示し、ポップアップで次の操作を案内する「プロダクトツアー」機能を提供します。画面の案内に従うだけで目的の場所にたどり着けるため、誰でも迷うことなくスムーズに操作を始められます。これにより、導入後のシステム修正や機能拡張も、担当者が主導して迅速に行えるようになります。

JUST.DB Blueprintのプロダクトツアー画面

「JUST.DB」とは

「JUST.DB」は、完全ノーコードでありながら高い拡張性を持つクラウドデータベースです。多くの標準機能に加え、複雑な業務フローも自由にカスタマイズできる「データフローデザイナー」、そして生成AIを活用した「JUST.DB Blueprint」によって、システム構築からデータ集計・分析の自動化までをノーコードで実現します。

また、登録ユーザー数ではなく、同時にログインするユーザー数で料金が決まるため、導入費用や運用・保守にかかる人件費を抑え、企業全体で利用しやすい料金体系となっています。

製品の詳細は以下のリンクから確認できます。

最新バージョンの主な改善点

今回の最新バージョンでは、以下のような点が改善されました。

  • 業務システムの構築: 以前は豊富な機能から自分で選ぶ必要がありましたが、最新バージョンでは「JUST.DB Blueprint」が最適な機能を提案します。

  • 業務への適合: 以前は自社業務に合ったテンプレートを自分で選んでいましたが、最新バージョンでは言葉から最適なテンプレートをすぐに提案します。

  • 操作方法の理解: 以前は設定の場所や方法を理解する必要がありましたが、最新バージョンでは「プロダクトツアー」機能で設定画面まで迷わず誘導します。

  • サポートの網羅性: 以前は初期構築を生成AIがサポートしていましたが、最新バージョンでは初期構築から必要な設定、運用中の課題や疑問の解消までトータルにサポートします。

よくある質問

Q. 最新バージョンの「構築サポート」機能により、運用面で何が変わりますか?

A. 画面上でわからないことを質問するだけで、「JUST.DB Blueprint」が解決策の提示から最適な業務テンプレートの提案、実際の設定画面への誘導までを行います。これにより、マニュアルの読み込みや社内研修にかかる費用をなくし、専門知識がなくても担当者が主導してスムーズな運用を定着させることが可能になります。

Q. 他社の生成AI搭載ノーコードシステムとの違いは何ですか?

A. システムの初期構築時だけでなく、日々の設定変更や運用上の疑問解決までを生成AI機能(JUST.DB Blueprint)がカバーする点が特徴です。さらに、完全ノーコードでありながら、複雑な業務フローを自由にカスタマイズできる高い拡張性を両立しています。

Q. 導入・運用のリソースや予算が限られていても全社展開できますか?

A. 可能です。生成AIによる構築・設定支援機能を搭載しているため、情報システム部門のサポート工数や教育コストを大幅に削減できます。また、「登録ユーザー数」ではなく「同時ログインユーザー数」で決まる料金体系のため、導入費用や保守コストを抑えて柔軟に全社展開できます。

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