建設DX・i-Construction wpmaster 2026年7月8日 0 コメント

建設土木計測DXセミナー開催：奥村組土木興業がレーザートラッカー活用事例を紹介

東京貿易テクノシステム株式会社（TTS）は、株式会社アルモニコスと共同で「建築土木計測DXセミナー」を2026年7月15日（水）に開催します。このセミナーでは、奥村組土木興業株式会社が登壇し、レーザートラッカーを使った鋼板巻立て工の効率化事例が紹介されます。

セミナー開催の背景

建設業界では、働く人が不足していることや、経験豊かな技術者が減っていることが大きな課題となっています。このような状況で、工事の進め方を効率化したり、少ない人数で作業を進めたりすることが急ぎ求められています。国土交通省が掲げる「i-Construction2.0（2040年目標）」という方針のもと、工事現場でのデジタル技術の導入が進み、より効率的で高度な作業を目指す動きが加速しています。

東京貿易テクノシステムの取り組み

東京貿易テクノシステムは、これまで製造業で培ってきた精密な三次元測定の技術を建設分野に応用しています。橋の検査を楽にしたり、現場でリアルタイムに寸法を測ったりするなど、三次元のデータを使って現場の課題を解決する取り組みを進めています。

その一例として、奥村組土木興業株式会社と共同で開発した「レーザートラッカーによる鋼板巻立て工の効率化システム」があります。このシステムは、非常に精密なレーザートラッカー「Leica Absolute Tracker ATS600」を使い、橋の脚とコンクリートの間の寸法を離れた場所から測ることができます。これにより、鋼板を巻き付ける工事を効率良く進めることが可能になります。

レーザートラッカーによる鋼板巻立て工の効率化システム

このシステムは、NETIS（国土交通省による新技術情報提供システム）に登録されており、レーザートラッカーを使って橋の脚（角柱、丸柱、門型角柱の3種類に対応）の鋼板とコンクリート部分の寸法を、離れた場所から正確に、かつリアルタイムに測ることができます。

従来の、作業員が足場の上で手作業で測る方法と比べて、次のような効果が期待できます。

足場を使わずに測れるため、費用を抑えることにつながります。
測定にかかる時間を短くし、工事のスケジュールを前倒しできるため、工期を短縮できます。
高い場所での作業が減るため、安全性が向上します。

セミナーの内容と開催概要

今回のセミナーでは、奥村組土木興業株式会社の担当者が、実際の工事現場でのレーザートラッカー活用事例を紹介します。また、セミナーの後半では、最新の測定・検査・3Dモデリング技術についても紹介され、現場で役立つ実践的な情報が提供される予定です。

イベント概要

名称: 奥村組土木興業様に学ぶレーザートラッカーによる施工効率化と安全性向上
日時: 2026年7月15日（水）14:00～17:45（受付開始 13:30）
会場: 東京貿易テクノシステム株式会社新横浜ショールーム（〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜2-3-19 プライム新横浜ビル7階）
- 会場の地図: Google Map
参加費: 無料（事前申し込みが必要です）
申し込み: 申込フォーム
- ※先着順となります。

東京貿易テクノシステムとは

東京貿易テクノシステム株式会社（TTS）は、三次元測定機やレーザートラッカーといった精密な測定機器を提供し、製造業のスマートなものづくりをサポートする会社です。計測機器の販売、技術サポート、ソフトウェア開発、エンジニアリングサービスを主な事業としています。自動車、建築、鉄鋼業界の大手メーカーから航空宇宙、重工業、研究機関まで、幅広い分野で製品の設計、品質管理、製造プロセスの最適化を支援しています。

神奈川県厚木市にある「厚木テクニカルセンター」は、同社の技術拠点であり、製品のデモンストレーション、技術研修、アフターサービスなどを通じて顧客を支援する大切な施設です。

東京貿易テクノシステム株式会社のウェブサイト: https://www.tbts.co.jp/

東京貿易グループとは

東京貿易グループは、持ち株会社である東京貿易ホールディングス株式会社と、国内外の17の事業会社を合わせた合計18社で構成される事業開発型の商社グループです。1947年の創業から78周年を迎えました。

エネルギーインフラ、スマートマニュファクチャリング、イメージソリューション、マテリアルサプライの4つの分野に力を入れ、それぞれの会社が高い専門性を持つ事業を展開しつつ、グループ全体の力を合わせて新しい価値を社会に提供し続けています。東京貿易グループは、これからも変化を恐れず、自由で活発な文化のもと、新しい技術やアイデアを生み出し、関係する皆様が安全で安心な生活、経済、社会活動を送れるよう、より良い社会の実現と持続に貢献していくことを目指しています。