大企業の生成AI研修、理解度把握と業務活用に課題〜約4割が「成果不十分」と回答

大企業(従業員数1,000名以上)で生成AI研修を実施している担当者110名を対象とした調査により、現在の生成AI研修が抱える課題が浮き彫りになりました。研修の実施は進んでいるものの、その効果を測り、業務に結びつける点で多くの企業が苦慮している状況がうかがえます。

大企業における生成AI研修に関する実態調査のサマリー

研修形式は「eラーニング」が主流

現在実施されている生成AI研修の形式としては、「eラーニング(オンライン動画等)」が67.3%と最も多く、次いで「集合型研修(外部講師)」が46.4%、「集合型研修(社内講師)」が40.0%となっています。オンラインでの学習が中心となっていることがわかります。

現在実施している生成AI研修の形式

研修成果への実感は約3割が「不十分」

生成AI研修が当初期待していた水準の成果を発揮できているかという質問に対し、「全くそう思わない」(4.5%)と「あまりそう思わない」(29.1%)を合わせると33.6%にのぼり、約3人に1人が成果に不満を感じていることが示されました。一方で、「非常にそう思う」(26.4%)と「ややそう思う」(38.2%)を合わせた64.6%が、ある程度の成果を感じています。

生成AI研修の成果への実感

成果が出ない主な理由

成果が出ていないと感じる理由としては、「コンテンツが業務の実態に合っていないから」と「受講者によって理解度・習得度にばらつきがあるから」がともに48.6%で最も多く挙げられました。その他、「研修の目的・ゴールが曖昧だから」(37.8%)、「業務での実践機会が少ないから」(35.1%)なども課題として認識されています。

自由回答では、「担当業務によって活用シーンが異なるのに画一的な教育だから」「経営陣の理解不足」といった意見も出されています。

受講者の理解度把握と業務活用に課題

受講者の理解・習得状況の把握については、41.9%(「全くそう思わない」5.5%と「あまりそう思わない」36.4%の合計)が「十分に把握できていない」と回答しています。

受講者の理解・習得状況の把握状況

また、研修成果が受講者の業務に活かされていると感じる担当者は、37.2%(「全くそう思わない」2.7%と「あまりそう思わない」34.5%の合計)が「活かされていない」と回答しました。

生成AI研修の成果が業務に活かされているか

業務に活かされない理由としては、「受講後に業務で実践する機会がないから」と「受講率・完了率だけで評価されているから」がそれぞれ48.8%で最も多く挙げられています。

生成AI研修の成果が業務に活かされない理由

今後の育成手法:社内事例の共有と実践型ワークショップに期待

現在実施されている生成AI人材の育成手法では、「AI活用の社内事例の共有・横展開」が52.7%でトップです。

現在実施している生成AI人材の育成手法

今後新たに取り入れたい、または強化したい育成手法としても、「AI活用の社内事例の共有・横展開」が50.0%で最多となりました。次いで「特定部署・職層向けの専門研修」と「業務に直結した実践型ワークショップ」がともに44.5%で続きます。

今後取り入れたい・強化したい生成AI人材の育成手法

研修後のフォローアップも不十分

受講後の継続的な学習・実践のフォローが十分に行われていると感じるかという質問に対しては、40.9%(「全くそう思わない」6.4%と「あまりそう思わない」34.5%の合計)が「不十分」と回答しました。

受講後の継続的な学習・実践のフォロー状況

まとめ

今回の調査から、大企業では生成AI研修が広がりを見せている一方で、受講者の理解度を把握し、研修の成果を実際の業務に結びつけることに課題があることが明らかになりました。研修を実施するだけでなく、その効果を可視化し、業務での実践と定着をサポートする仕組みが求められていると言えるでしょう。

本調査の詳細は、以下のリンクからダウンロードできます。
https://www.e-coms.co.jp/dowloads/20260624

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株式会社イー・コミュニケーションズが提供するeラーニングプラットフォーム「SAKU-SAKU Testing」は、企業の生成AI研修やAI人材育成に活用できます。このサービスでは、企業独自の研修コンテンツや問題を搭載し、受講者の役職や業務に合わせた研修を手軽に実施することが可能です。

SAKU-SAKU Testingの画面

「SAKU-SAKU Testing」は、テストやドリルの作成から配信、受講管理までを一貫して行えます。組織やグループごとの受講状況や正答率をリアルタイムで把握できるため、受講者一人ひとりの理解度を可視化し、研修成果を業務へとつなげる定着支援に役立ちます。

詳細はこちらをご覧ください。
https://www.e-coms.co.jp/business/e-learning

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