デジタルツインプラットフォーム「TRANCITY Nebula」が新機能を追加、現場の課題を解決

CalTa株式会社は、インフラ・建設業界のデジタル化を進めるため、デジタルツインプラットフォーム「TRANCITY Nebula（トランシティ ネビュラ）」の新機能を2026年6月15日にリリースしました。

今回のアップデートでは、現場で特に大切な「設計図と実際の工事場所の確認」を素早く行うための「測量座標表示機能」が新しく加わりました。また、情報をもっと効率よく共有するための「ピン機能の拡張（動画・画像表示対応）」や、天気などを簡単に確認できる「時刻・天気機能」も追加され、現場での作業効率アップと危険の管理強化に役立ちます。これらの新機能は、2026年6月15日からすべての利用者環境に自動で使えるようになっています。

測量座標表示機能の追加で設計と現場のずれをなくす

この新機能では、「TRANCITY Nebula」の画面上で、クリックするだけで測量座標（工事現場の基準となる位置）を簡単に登録できるようになりました。さらに、登録したたくさんの座標データをCSV形式でまとめてダウンロードすることも可能です。

この機能は、「動画から点群や3Dモデルを自動で作る機能」や「BIM/CIMモデルをアップロードして重ねて表示する機能」、タブレットなどで「今いる場所を表示する機能」と連携して使えます。これにより、工事の各段階で次のような良い効果が期待できます。

• 工事を始める前：建物の計画位置を現場で確認
  事前に登録した測量座標と、BIM/CIMモデルの表示機能、そして今いる場所を表示する機能とを組み合わせることで、現場の管理者がタブレットを持って工事予定地に立つと、画面に表示された設計データと実際の足元の場所が合っているかを目で見て確認できます。数字だけでは見逃しやすい配置のずれやミスを工事が始まる前に見つけられ、大きな手戻りの危険を未然に防ぐことができます。

• 工事の途中：日々変わる現場の状況と位置の確認
  工事が進む中で、毎日変わる現場の様子をスマートフォンなどで動画を撮ってアップロードするだけで、点群や3Dモデルが自動的に作られます。これと今いる場所を表示する機能、そして登録した座標を重ねて見ることで、工事中の建物の位置と設計値がリアルタイムで、しかも直感的に管理・確認できるようになります。

ピン機能の拡張（動画・画像表示対応）で情報共有をスムーズに

これまでのピン機能は、3D空間にアイコンを置くだけでした。今回の拡張により、ピン自体に動画や画像を設定し、3D空間の中でそれらのデータが直接見える形で配置できるようになりました。また、スマートフォンやドローンで撮影したデータに位置情報が含まれている場合、システムが自動で緯度経度を読み取り、正しい位置に自動でピンを立ててくれます。

この機能により、これまではアイコンをクリックしないと見られなかった画像や動画が、空間上に直接表示されるため、開く手間なく直感的に現場の状況を一覧で確認し、共有できます。ピンの位置が自動で決まることで、現場写真を一枚ずつ手作業で地図に置く手間も大きく減り、離れた場所との素早い情報共有や意思決定に役立ちます。

時刻・天気機能の追加で気象条件をシミュレーション

ビュー画面の中央にある「時刻・天気」アイコンをクリックすると、地図上の時刻や天候（雨や雪など）の表示を変えられる機能が加わりました。

この機能を使うと、「TRANCITY Nebula」で確認している点群や3Dモデルに対して、実際の世界の雨や雪などの天気の影響、あるいは時間帯による見え方の違いを、オフィスにいながら画面上で確認できます。これにより、さまざまな気象条件を想定した事前の影響確認や、安全対策を考える際に役立ちます。

その他の追加・改善機能

使いやすさの向上と実際の作業効率アップのため、次のような見た目や操作性の改善が行われました。

• 連続寸法計測時の操作性向上: 右クリックを連続で行うことで、「一歩ずつ戻る」修正ができるようになりました。

• 寸法位置の微調整: 計測管理画面で、一度置いた寸法の位置を後から変更したり、細かく調整したりできるようになりました。

• ユーザー詳細設定画面の追加: 計測の単位や、最初に表示する地図などを、ユーザーごとに設定できるようになりました。

今後の展望

CalTa株式会社は、「現実の世界とデジタルの融合」を最先端のデジタルツイン技術でリードし、インフラ・建設業界が長く発展し続けられるよう貢献することを目指しています。「TRANCITY Nebula」は、多様な現場のニーズに応えるプラットフォームとして、これからも段階的に、そして継続的に開発を進めていく予定です。

デジタルツインや3Dデータの活用をさらに高度化し、業界全体のデジタル変革（DX）と、安全で効率的な現場管理の実現に貢献するため、サービスの向上に努めていきます。

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