JR東日本、「第2回鉄道技術展・大阪2026」に出展 – 未来のモビリティと技術革新を紹介
JR東日本は、2026年5月27日(水)から29日(金)までインテックス大阪で開催される「第2回鉄道技術展・大阪2026」に出展します。同社は、グループ経営ビジョン「勇翔2034」で掲げられた「真の技術サービス産業」を目指し、さまざまな技術開発に取り組んでおり、今回の出展を通じて西日本エリアでの情報発信を強化します。

開催概要
「第2回鉄道技術展・大阪2026 Mass-Trans Innovation Japan Osaka 2026」は、以下の日程と場所で開催されます。
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日時: 2026年5月27日(水)~29日(金) 10:00~17:00(29日は16:30まで)
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場所: インテックス大阪(大阪市住之江区南港北1-5-102)
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主催: 産経新聞社(公式HP: https://www.mtij.jp/osaka/)
主な展示内容
JR東日本ブースでは、「モビリティと生活ソリューションの未来」と「技術開発の成果」の二つのテーマを中心に、最新の取り組みが紹介されます。
モビリティと生活ソリューションの未来
- 空飛ぶクルマ: 電気で垂直に離着陸し、道路や地形に左右されにくい新たな移動手段として注目されています。JR東日本は、米「ASKA」社と検討を進めている空飛ぶクルマの3分の1スケールモックアップを展示し、新しい移動体験・価値の提供を目指します。

- Suicaの未来、宇宙関連技術の活用、フュージョンエネルギーなど、多岐にわたる分野でのイノベーションが紹介されます。
技術開発の成果
鉄道事業者などへの課題解決ソリューションの提供として、以下の取り組みが紹介されます。
- GENICHI(ゲンイチ): 現場の社員が直面する課題を解決するために自ら技術開発に取り組む制度から生まれたブランドです。この成果を活用し、社会に新たな価値を提供することを目指します。

- DXプロのハンズオントレーニング: 職場でのデジタル変革(DX)推進に向けたデジタル人材育成の一環として、ローコードツール※1のスキル習得など、鉄道業界特有の課題を抱える企業向けのハンズオントレーニングを提供しています。
※1 ローコードツール:専門的なプログラミング知識がなくても、業務を効率化するアプリや自動化の仕組みを構築できるツール

- 安全教育eラーニング「KeYing(キーイング)」: JR東日本建設工事部が提供する教育コンテンツです。専門性の高い鉄道工事の教材作成から受講者管理までを一括し、オリジナル動画で質の高い教育を実施します。サービス提供先は鉄道事業者だけでなく、バス事業者や建設会社にも広がっています。

- 鉄道電気技術のサポートサービス: JR東日本の電気部門が持つ技術や知見を活かし、設計レビュー、スマートメンテナンス導入支援、設備のスリム化検討など、鉄道電気に関する業務支援やコンサルティングを実施しています。

- 機能拡張版車両データ分析アプリ: 車両からリアルタイムで取得したデータを処理し、鉄道車両の状態基準保全(CBM※2)に役立てるデータ分析アプリです。多様な車両形式やデータに対応し、コストを抑えた導入が可能です。
※2 CBM(Condition Based Maintenance:状態基準保全):設備の現在の状態をリアルタイムで監視し、そのデータに基づいて保全の必要性を判断する予防保全の一種

その他、次世代新幹線の開発(ALFA-X、E10系)、水素ハイブリッド電車の開発、BRT自動運転の開発なども紹介される予定です。展示内容は変更となる場合があります。
JR東日本・JR西日本による特別講演、対談イベント
鉄道技術展と並行して、JR東日本とJR西日本による特別講演と対談イベントが開催されます。テーマは「鉄道業界の課題と未来」で、JR東日本 代表取締役副社長 イノベーション戦略本部長の池田裕彦氏とJR西日本 理事 鉄道本部副本部長 イノベーション本部長の田淵剛氏が登壇します。
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日時: 5月27日(水)16:00~17:00
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会場: インテックス大阪 国際会議ホール
鉄道事業者間での共創の取り組みを初展示
JR東日本ブースに隣接する企画展示ブースでは、鉄道業界が抱える課題解決に向けた共創の取り組みが、鉄道各社の協力のもとで初めて紹介されます。
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テーマ: 「共創で拓く鉄道の未来 -持続可能な鉄道の実現に向けて-」
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展示内容: 鉄道電気部門のスマートメンテナンス、ドローンを活用した取り組み、鉄道の環境優位性の理解促進、新幹線を活用した荷物輸送サービスなどが含まれます。

JR東日本グループからは、以下の各社も「第2回鉄道技術展・大阪2026」に出展します。
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株式会社総合車両製作所
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JR東日本コンサルタンツ株式会社
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株式会社JR東日本環境アクセス
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ユニオン建設株式会社


