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若手エンジニアのOJTに課題、約9割が「受け身傾向」を実感し指導担当者の負担が深刻化

若手エンジニアのOJTに課題、約9割が「受け身傾向」を実感し指導担当者の負担が深刻化

株式会社ジョブサポートは、5年以内に新卒・若手（入社1～3年目）エンジニアの教育を担当した1,004人を対象に、「Z世代エンジニアに対するOJT指導の難易度と指導担当者の負担の実態」に関する調査を実施しました。

この調査は、生成AIの普及や人手不足による現場の負担が増える中で、若手人材の育成に悩む指導担当者の実情を明らかにする目的で行われました。調査期間は2026年4月28日から2026年4月29日で、インターネットを通じて行われました。調査方法の詳細はPRIZMAのウェブサイトで確認できます: https://www.prizma-link.com/press

若手エンジニアの「受け身傾向」が課題に

調査の結果、指導を担当した新卒・若手エンジニアの仕事に対する姿勢（主体性、責任感）に課題を感じたことがあるかという質問に対し、「よく感じる」（31.7%）と「ときどき感じる」（55.3%）を合わせると85.2%の人が課題を実感していると回答しました。

また、「教えてもらうのを待っている（受け身）新卒・若手エンジニアが多いと感じるか」という質問でも、「強く感じる」（31.9%）と「やや感じる」（53.5%）を合わせて85.4%という結果になりました。

若手の受け身に関するグラフ

これらの結果から、若手エンジニアの主体性や指示待ちの姿勢は、特定の会社や個人だけの問題ではなく、業界全体で共通する課題であることがうかがえます。現場では、技術を教える前に「仕事への向き合い方」から指導が必要となり、業務の負担が増えている状況です。

指導現場で高まる「教えづらさ」とハラスメントへの不安

新卒・若手エンジニアの指導において、相手の態度やマインドで特に指導の負担や難しさを感じる項目としては、「指示があるまで動かない、自ら課題を見つけようとしない（受け身）」が38.1%で最も多く挙げられました。

さらに、「パワハラと言われるのではないか」と不安を感じて指摘をためらったことがあるかという質問では、「よくある」と「ときどきある」を合わせて74.5%の人が経験があると回答しました。

教えづらさ、ハラスメント不安に関するグラフ

現場では、「指示待ち」や「過度な納得感への要求」、「AIへの依存」といった様々な課題への指導が求められ、技術教育以前の基本的な姿勢の指導に多くの時間を使わざるを得ない状況です。指導する側が指摘をためらうことで、若手エンジニアが自身の課題に気づきにくく、成長が滞る可能性も考えられます。

OJT体制の限界と指導担当者の離職リスク

新卒・若手エンジニアの指導において、組織からのサポートが十分だと感じるかという質問に対し、「とても感じる」と「ある程度感じる」を合わせて63.5%の人が十分だと回答しました。

しかし、通常業務と並行して育成を担う現在のOJT体制に限界を感じているかについては、「非常に感じる」と「ある程度感じる」を合わせて72.8%という結果になりました。また、育成担当者としての業務負担を理由に、約7割の指導担当者が転職や異動を意識したことがあると回答しています。

OJT限界、離職リスク、サポートに関するグラフ

組織からのサポートが十分だと感じる人が6割を超えているにもかかわらず、OJT体制そのものに限界を感じる人が7割に上る点は、育成が特定の個人に任されすぎている「属人化」が、一部の担当者に大きな負担を集中させている状況を示していると考えられます。

配属前に求められるのは「自走力」と「ヒューマンスキル」

配属前の研修で、技術スキル以外に身につけてきてほしいこととして、「わからないことを自ら調べて解決に導く『問題解決能力（自走力）』」が51.6%で最も多く挙げられました。

また、外部の育成支援サービスに期待する内容としても、「ヒューマンスキルの育成」（46.7%）と「自走力の育成」（39.4%）が上位を占めています。

配属前スキル、OJT限界に関するグラフ

現場の指導担当者は技術を教える意欲はあるものの、主体性やコミュニケーション能力といったスキルの育成は専門的な知識が必要なため、OJT中にこれらを両立させるのは難しいのが現状です。会社全体での研修体制強化や外部研修の活用を含め、配属前に「技術以前の土台作り」を行う役割分担を考えることが、指導担当者の負担を減らす現実的な解決策になり得ると言えるでしょう。

まとめ：エンジニアOJTの課題と今後の育成体制

今回の調査で、新卒・若手エンジニアの育成に携わる現場が抱える課題と、現在のOJT体制の限界が明らかになりました。生成AIの普及や価値観の変化により、従来のOJTだけでは対応が難しくなっている実態が数字からも浮き彫りになっています。

指導担当者の約9割が新卒・若手エンジニアの主体性や責任感に課題を感じ、その負担が原因で約7割が転職や異動を意識しているなど、会社全体での対応が求められる状況です。従来の技術指導に加え、受け身な態度への対応、過度な納得感の要求、ハラスメントへの配慮など、本来の業務以外に割く時間が増えており、7割以上の人が「現在のOJTに限界を感じている」と回答しています。

組織からのサポートを「十分感じている」と答えた人が約6割いる一方で、転職や異動を意識したことがある人が約7割に上る点は注目すべきです。これは、サポートがあっても解消されない負担が現場に存在し、個人の努力や現場の工夫だけでは解決できないレベルに達していることを示唆していると考えられます。

今後、貴重な既存エンジニアの流出を防ぎ、効果的な育成を実現するためには、指導体制を根本的に見直すことが求められます。具体的には、配属前の段階で「自走力」や「当事者意識」、基礎的なヒューマンスキルを社内研修や外部研修で育成し、現場が若手を受け入れる際の負担を減らす仕組みを作ることが有効です。これにより、現場の指導担当者が本来の業務に集中でき、新卒・若手エンジニアがスムーズに実務へ移行できる環境が作られるでしょう。

本調査の配属前に最も求められているのは技術力ではなく「自走力」（51.6%）という結果や、外部支援に期待する内容の詳細ランキングなど、全項目のデータはホワイトペーパーに掲載されています。ダウンロードはこちらから: https://job-support.ne.jp/download_form_important-document06

株式会社ジョブサポートの取り組み

今回の調査を実施した株式会社ジョブサポートは、実践力を身につけるエンジニア研修を提供しています。配属後の定着から、それぞれのキャリアパスに沿った中長期的な活躍を見据えたエンジニアの育成を目指しています。

企業向け教育実績は2,700名以上あり、技術力に加えてヒューマンスキルも習得させ、企業の課題解決に貢献する人材を育成しています。研修では、開発言語や生成AIに影響されない基礎知識、配属先で早期に活躍できるヒューマンスキルを養うことに重点を置いています。答えを教えるのではなく、考える力を支援する演習ベースの業務実践型教育が特徴です。

株式会社ジョブサポートの詳細は以下のリンクから確認できます: https://job-support.ne.jp/

ジョブサポートの研修サービス一覧

通学（東京）とオンラインの選択が可能で、通学研修は毎月開講されています。1名から受講でき、新人からベテラン層まで幅広く利用されています。

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