「教える」を科学する新しいAIエージェント「Knowledge ID MAP」を発表

株式会社デジタル・ナレッジは、教育設計、教材生成、監査を一つにした新しい教育AIエージェント「Knowledge ID MAP」(ナレッジIDマップ)を発表しました。

Knowledge ID MAPのコンセプトイメージ

この「Knowledge ID MAP」は、単にAIで教材を作るだけでなく、学習内容を「原子スキル」という小さな単位に分けて整理し、教育の計画から、作った教材のチェック、そして活用までをまとめて行えるようにする新しい教育の土台となります。

教育のデジタル化における課題

教育や企業の社員教育では、デジタル化が進んでいます。しかし、教材の質や教育の計画の立て方は、まだ特定の人の知識や経験に頼りがちです。また、たくさんの学習データが集まっているものの、それが知識としてきちんと整理されておらず、一人ひとりに合わせた学習や、より高度な教育の計画にうまく使えていないことが多いという課題がありました。

Knowledge ID MAPとは

Knowledge ID MAPは、学習者が身につけるべき最も小さな単位である「原子スキル」(「~ができる」といった学習の目標)に学習内容を分けます。さらに、知識、技術、態度(KSA)という3つの視点で分類することで、教育の内容を構造的に扱うことができるAIエージェントです。

教材そのものではなく、「知識の構造」として教育を考え直すことで、繰り返し使えたり、同じように質の高い教育を再現できたりする教育の仕組みを実現します。

主な特徴

  • 原子スキルに基づく教育設計

    • 授業計画や今ある資料を分析し、「~ができる」という学習目標である原子スキルを抽出します。

    • 知識、技術、態度(KSA)の視点から整理し、学習カリキュラムを自動で作ります。

  • 様々な形式の教材を一括生成

    • 抽出されたスキルマップに基づいて、文章の教材、動画用のスライド、ナレーション、理解度を確認するテストなどをまとめて作ります。
  • 組織や個人に合わせた最適な教育設計

    • 目標や仕事の内容に合わせたスキルマップを見える化し、組織や一人ひとりに最も合った学習計画をサポートします。
  • 教育内容の品質とリスクを自動評価

    • 教材を分析し、教育的な価値や、ルールに合っているかどうかの視点から自動でチェックし、レポートを作成します。

従来の教材単位での管理ではなく、スキル単位で教育を計画し、管理できる点が大きな特徴です。

提供する価値

「Knowledge ID MAP」は、教育の考え方を「教材中心」から「スキル・人材中心」へと変えていきます。

  • 教育機関: 授業計画の標準化と質の向上を支援します。

  • 企業: 社員の育成状況を見える化し、新しいスキルを学ぶリスキリングを推進します。

  • 個人: 一人ひとりに最適な学習体験を提供します。

展示会情報

本サービスの詳しい内容やデモンストレーションは、以下の展示会で公開されます。

EDIX東京2026

EDIX東京2026の会場イメージ

  • 会期: 2026年5月13日(水)~15日(金)

  • 場所: 東京ビッグサイト 東2ホール《コマ番号 14-42》

  • ブースでは「Knowledge ID MAP」の体験やデモンストレーション、ブース内セミナーが毎日行われます。

  • 出展詳細・お申込みはこちら: https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/47147/

ODEX(デジタル化・DX推進展)

ODEX(デジタル化・DX推進展)の会場イメージ

オンラインセミナー情報

本サービスについてより深く理解していただくために、オンラインセミナーも開催されます。

オンラインセミナーの告知画像

教育×AIで教育流通を実現!「教える」を科学する。次世代教材生成・品質監査プラットフォーム「Knowledge ID MAP」

講師

野原 成幸氏の顔写真

株式会社デジタル・ナレッジ 執行役員 COO室 COO補佐 兼 サービス推進事業部 事業部長 野原 成幸氏

参加特典

展示会、セミナーともに、参加者には特典が用意されています。

  • 「参加証」をデジタルバッジでプレゼント。

  • 「デジタル・ナレッジの教育生成×AI早わかりブック」などの資料をプレゼント。

株式会社デジタル・ナレッジについて

株式会社デジタル・ナレッジのロゴまたはイメージ

株式会社デジタル・ナレッジは、eラーニング専門のソリューション企業です。教育機関や研修部門の「知識(ナレッジ)」を効率的かつ効果的に届け、より良い知識社会の実現に貢献することを使命としています。

会社概要

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