南海トラフ地震に備える「ドローンレーザー捜索」 社会インフラ化に向け支援を呼びかけ
南海トラフ大地震の発生が懸念される中、津波によって海に流された人やペットの捜索方法には、いまだ課題が残されています。現状では、ヘリコプターなどからの目視による捜索が主な手段であり、夜間は二次遭難の危険から捜索が難しいという実情があります。
新しい捜索方法「ドローンレーザー捜索」
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）は、この課題を解決するため、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）、および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口市、代表：岡村文義）と協力し、「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織しました。
この捜索隊が提案するのは、「ドローンレーザー捜索」という画期的な方法です。人やペットが「再帰性反射可変QRコード」を装着していれば、無人のドローンから照射されるグリーンレーザーによって、海中数メートルまで自動で捜索できます。ドローンによる捜索は二次遭難のリスクがなく、夜間でも実施可能です。
「再帰性反射可変QRコードによるドローンレーザー捜索」の仕組み
「再帰性反射可変QRコード」は、レーザー光に高感度で反応する特殊な反射材と、情報を自由に更新できるQRコードを組み合わせたツールです。山岳や海上など、通常の無線通信が難しい場所でも、ドローンによるレーザー捜索で広範囲を迅速に捜索できます。QRコードにすることで、個別の識別が可能となり、捜索時間の短縮にもつながります。
南海トラフ大地震の津波では、数万人の被害者やペットが海に流される可能性が想定されています。電波が届かない海中では、現在、目視による捜索しか有効な手段がありません。しかし、グリーンレーザー捜索では、海中10メートルまで捜索が可能であり、レーザーを広範囲に照射することで、反射材からの強い光を自動で解析できます。これは、目視での捜索に比べて明確な利点があります。
全国には、ドローンからレーザーを照射して地形を測量する技術を持つ企業が多数存在します。森林の測量や、グリーンレーザーを用いた海中・川底の測量など、高度な技術と人材が集まっています。NPO法人光探索協会は、これらのドローンレーザー計測会社のネットワークを活用し、捜索活動を展開しています。
「再帰性反射可変QRコード」のアイテム普及と支援の呼びかけ
NPO法人光探索協会は、「再帰性反射可変QRコード」のエンブレムを装着したウェアの普及を進めています。特に、学生の制服や野外活動服への装着を推奨しており、キャンプや登山での遭難時にも、レーザー捜索による人命救助の可能性を高めます。
可変QRコード部分には、写真やメッセージを自由に更新できるため、災害時だけでなく、迷子札、高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応ツール、日常の情報共有アイテムとしても活用できます。これは、防災機能とパーソナルな情報を両立させた「スマートお守り」としての可能性を秘めています。
この「レーザー捜索」を可能にするには、日頃から家族やペットが再帰性反射アイテムを装着していることが不可欠です。しかし、「ドローンレーザー捜索」はまだ社会での認知度が低く、国や地方自治体からの支援は現状ありません。現在は、各ドローン計測会社のボランティア活動として行われています。
NPO法人光探索協会は、この画期的な捜索システムを社会インフラとして確立するため、国民からの支援・協力を呼びかけています。また、報道機関を通じた広範な認知拡大にも協力を求めています。
再帰性反射アイテムは、Amazonサイトで「再帰性反射可変QRコードアイロンプリント（光トライオード製）」と検索して購入できます。
NPO法人光探索協会について
NPO法人光探索協会は、レーザー光と再帰性反射材を活用した「光探索システム」の研究開発と普及を通じて、海難・山岳遭難、災害時の人命救助支援に取り組む非営利団体です。レーザー搭載ドローンを用いた実証実験を行い、将来的なレーザー搭載人工衛星による広域捜索インフラの構築も目指しています。
団体情報
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法人名：NPO法人光探索協会
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代表者：理事長 前田 佳伸
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所在地：〒556-0022 大阪府大阪市浪速区桜川1-2-4 ZEN203
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設立：2019年10月
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事業内容：光探索システムの普及・振興事業、光探索システムによる人命救助事業
この活動は、未来の防災対策において重要な一歩となるでしょう。
