建設DX・i-Construction wpmaster 2026年3月5日 0 コメント

「ANDPAD AWARD 2026」DXカンパニー部門・DXプロジェクト部門の入賞企業が発表されました

「ANDPAD」を運営する株式会社アンドパッドは、「ANDPAD AWARD 2026」のDXカンパニー部門とDXプロジェクト部門の入賞企業を発表しました。

「ANDPAD AWARD」は、ANDPADを利用する企業やユーザーを表彰する年に一度のイベントです。優れた活用事例を共有することで、さらなるANDPADの利用促進を目指しています。受賞した企業やユーザーには、授賞式での表彰のほか、ANDPAD ONEでの紹介、賞金、トロフィーなどの記念品が贈られます。

各部門の紹介

ANDPAD AWARD 2026には、以下の3つの部門があります。

DXカンパニー部門

ANDPADを活用して大きな変革を遂げた企業に贈られる賞です。ANDPADの導入と浸透、それによって生まれた効果や変化において、特に注目すべき取り組みをした企業が表彰されます。
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DXプロジェクト部門

ANDPAD AWARD 2026から新設された賞で、ANDPADの革新的な活用や新技術を用いた先進的な実証実験を通じて、個社の枠を超えて建設業界全体に広く役立つDX変革を切り開いたプロジェクトが対象です。大規模プロジェクトでのDX推進、設計・施工プロセスの革新、公共性の高いプロジェクト、次世代プロダクトのPoCなどが評価されます。
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ユーザー部門

延べ68.4万人いるANDPADユーザーの中から、最もANDPADを利用しているユーザーに贈られる賞です。現場監督、工事事務、営業事務、そして現場で日々ANDPADを活用する職人の方々の利用状況をデジタルでスコアリングし、最も利用度の高いユーザーを表彰します。
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入賞企業一覧

DXカンパニー部門とDXプロジェクト部門には多くの企業からエントリーがありました。その中から、ANDPADを活用し特に大きな変革を遂げた入賞企業が発表されました。

【DXカンパニー部門】

カテゴリ	入賞企業
全セクター×Enterprise カテゴリ	株式会社J-POWERハイテック、武州ガス株式会社、ミサワリフォーム中部株式会社
ゼネコン×Mid-Enterprise&SMB カテゴリ	旭建設株式会社、柴田建設株式会社、白石建設株式会社
住宅×Mid-Enterpriseカテゴリ	有限会社北山建築、コープハウジングひろしま株式会社、株式会社ジョンソンホームズ
専門工事×Mid-Enterprise カテゴリ	株式会社クレアスレント、株式会社親広産業、ゆうき総業株式会社
住宅×SMB カテゴリ	株式会社TEIKU、株式会社野沢建築、株式会社誉建設
専門工事×SMB カテゴリ	株式会社セプテット、長野スーパー株式会社、メガバックス株式会社

【DXプロジェクト部門】

入賞プロジェクト
大成建設株式会社「次世代配筋検査の構築 BIM×配筋検査×ANDPADによる共創イノベーション」
三菱地所ホーム株式会社「三菱地所ホームの全社生産DX ANDPADを核としたデータマネジメントと生産プロセス管理の刷新」

※企業規模の定義：Enterprise：売上500億円以上、Mid-Enterprise：売上10億円以上〜500億円未満、SMB：売上10億円未満

授賞式と審査員

ANDPAD AWARD 2026の授賞式は、6月12日（金）に開催されます。授賞式では、表彰やONE賞の発表が行われ、DXカンパニー部門の大賞受賞企業による決勝プレゼンテーションを経て、最優秀賞が発表されます。

DXカンパニー部門の審査員は以下の通りです。（五十音順）

青木由行氏（一般財団法人不動産適正取引推進機構理事長他）
池田靖史氏（建築家、東京大学大学院工学研究科建築学専攻建築情報学研究室特任教授他）
内山博文氏（一般社団法人リノベーション協議会会長他）
蟹澤宏剛氏（芝浦工業大学建築学部建築学科教授）
桐井隆氏（株式会社桐井製作所代表取締役他）
権藤智之氏（東京大学大学院工学系研究科建築学専攻准教授）
三浦祐成氏（株式会社新建新聞社代表取締役社長）
岡本杏莉（株式会社アンドパッド上級執行役員経営推進本部長建設DX研究所所長）

ANDPADについて

「ANDPAD」は、現場の効率化から経営改善までを一元管理できるクラウド型建設プロジェクト管理サービスです。2016年に提供が始まり、直感的な使いやすさと徹底した導入・活用サポートにより、利用社数は23.3万社、ユーザー数は68.4万人を超えています。国土交通省のNETIS（新技術情報提供システム）では「令和6年度推奨技術」に選定されています。

ANDPADは、このイベントの開催やANDPAD ONEの活動を通じて、建設業界で働く人々を応援し、業界のさらなる活性化に貢献していくことでしょう。