スキルアップ wpmaster 2025年12月27日 0 コメント

AI時代に求められる学びとスキルアップ『月刊先端教育』2026年2月号が発売

2025年12月27日、社会人向け専門職大学院を運営する学校法人先端教育機構の出版部から、教育専門誌『月刊先端教育』2026年2月号が発売されました。

AIの急速な進化や産業構造の変化により、社会で求められる人材像は大きく変わりつつあります。本号は、このような変化に対応するための「学び」と「人材育成」に焦点を当てています。

特集1：2026年に求められる学びとスキル AIの進化、成長分野から展望する人材育成の潮流

AI時代において、ビジネスパーソンにはどのような力が問われ、どのような学びが必要となるのか。本特集では、政策の動向を踏まえながら、「量子」「フュージョンエネルギー」「宇宙」といった成長分野にも焦点を当て、2026年の人材育成を展望します。

記事の一部では、Institution for a Global Society株式会社代表取締役会長CEO 福原正大氏が、「パソコン上で完結する仕事は、ほぼ全てAIに代替される可能性があります。一方で採用した人材の意欲を引き出し、成長を促していくためには、人間ならではの魅力や関わりが欠かせません」と述べています。

また、東洋大学経営学部経営学科教授西村孝史氏は、人的資本経営において、「個々の力を組織力に変換するプロセスの解明こそが、今後の重要な研究課題になる」と指摘しています。

その他、東京大学松尾・岩澤研究室による「AIテクノロジーとビジネスの両面を理解する『ブリッジ人材』の育成」や、一般社団法人シンギュラリティ・ソサエティ代表理事中島聡氏による「AIを前提とした社会への変革、求められる人材育成の再設計」、株式会社ソニックガーデン代表取締役社長倉貫義人氏による「管理しない組織マネジメントを推進仕事は『技芸』、徒弟制度で人は育つ」などが掲載されています。

特集2：高校教育改革・AI・自由進度学習学校教育の新局面

2025年12月に成立した2025年度補正予算では、文部科学省関連で「高等学校教育改革の推進」に約3,000億円が計上されました。「N-E.X.T.ハイスクール構想」として、各都道府県に基金が設置され、高校教育改革を先導するパイロットケースが創出されます。

生成AIの急速な進化、2026年度に予定されている高校授業料の実質無償化、文科省が推進する高校教育改革など、教育現場を取り巻く状況が大きく変化する中、本特集では「高校教育改革」「AI倫理教育」「自由進度学習」「英語学習」に焦点を当て、2026年の学校教育を展望しています。

一般財団法人地域・教育魅力化プラットフォーム代表理事岩本悠氏による「2026年は高校教育改革元年にいま必要な地域高校の魅力化」や、生駒市教育委員会事務局教育部教育指導課教育政策室主幹若松俊介氏による「『方法』から『文化』へ転換する学級づくりからはじめる自由進度学習」、一般社団法人メディア教育研究室代表理事今度珠美氏による「AIとのつきあいかたなぜAI倫理教育が必要か」、Duolingo, Inc. Director of Regional Marketing, Japan 水谷翔氏による「モバイル学習プラットフォームで誰もが利用できる最高の教育を提供」といった記事が紹介されています。

地域×教育イノベーション：広島県「学び」を軸に持続可能な地域へ

瀬戸内海の豊かな自然に恵まれ、平和文化を発信してきた広島県は、「学びの変革」を掲げ、主体的に学び続ける人材の育成に取り組んでいます。民間でも、学びを軸とした地域づくりや地域資源を活用した人材育成が進むほか、AI時代に対応した教育や、非認知能力を育む体験型学習、平和教育の新たな取り組みが始まっています。本特集では、広島県を舞台にした教育・人材育成のプロジェクトが紹介されています。

広島県教育委員会教育長篠田智志氏による「『学びの変革』で主体的な学びを実現へ」が掲載されているほか、地域での具体的な取り組み事例が紹介されています。

一般社団法人まなびのみなと代表理事取釜宏行氏による「島を舞台に、誰もが学びに出会う日常を」、合同会社GinLeaf 代表社員、江田島市議会議員安西翔平氏による「教育とITで理不尽な格差を無くす」、株式会社メリッツ取締役／エデュパーク館長武田浩司氏による「非認知能力を育む実体験型スクール」、学校法人幸和学園シンギュラリティ高等学校 CEM 白石直也氏による「AI・ITスキルを駆使する通信制高校」などが取り上げられています。

その他の注目記事、連載

巻頭言：働きがいのある会社へリーダーの行動が重要に/Great Place To Work® Institute Japan 代表、働きがいのある会社研究所代表取締役社長荒川陽子氏
調査報告：小中学校におけるブラウザAI要約の利用実態ー調べ学習のブラウザ検索で「次」に起きていること/社会構想大学院大学教授中川哲氏、上越教育大学大学院学校教育研究科教授榊原範久氏
リスキリング最前線：最終回自発的に休暇を取得して離職せず教育訓練に専念できる給付金の活用を
地域を「つなぐ」ブリッジ人材：プロジェクトマネージャーの経験を活かし、地方への貢献を/ITプロジェクトマネージャー中川正明氏ほか