前田建設工業と法政大学の『ボクセル型インフラデジタルツイン』が国土交通大臣賞を受賞

ボクセル型インフラデジタルツインが国土交通大臣賞を受賞

前田建設工業株式会社と法政大学が共同で取り組んできた『ボクセル型インフラデジタルツインの構築』が、国土交通省主催の「令和7年度 インフラDX大賞」において、国土交通大臣賞を受賞しました。

ボクセル型インフラデジタルツインとは

この取り組みは、世界中で親しまれているビデオゲームのような、ブロックを積み重ねたような「ボクセル型」の空間表現を、道路や橋といった社会インフラのデジタルツインに応用したものです。専門的な知識がなくても、誰もが直感的にインフラの管理や活用ができるシステムとして作られました。

このシステムでは、工事でできたものや、国土交通データプラットフォーム（DPF）などの公開されているデータを、ボクセル型の空間に直接取り込めます。さらに、点群データ（たくさんの点の情報）やBIM/CIMモデル（建物の情報モデル）とスムーズに組み合わせることで、工事の計画や施設を維持管理する仕事が効率的になります。また、教育用の教材としても使えるプラットフォームとして提供されています。

システムの主な特長

このシステムには、次のような特長があります。

• 誰でも直感的に操作できる画面なので、若い技術者からベテランまで、情報を共有しやすく、意見交換がスムーズに行えます。

• 工事でできたものや公開データをそのまま使うことで、建設の仕事の質を高め、人手を減らし、生産性を上げることにつながります。

• 点群データとBIM/CIMモデルを一緒に管理することで、「i-Construction 2.0」の進化に貢献します。

• 教育の分野にも広げることで、将来を担う人材を育てたり、建設業界で働く人を確保したりすることに役立つと期待されています。

• ゲームのような操作画面を取り入れているため、日本全国のさまざまな分野で使える高い汎用性を持っています。

導入事例と今後の展開

このシステムは、これまでに阿蘇立野ダムの建設事業や、福島県白河市のAtos Villageで使われた実績があります。そこで、直感的に操作できる汎用性の高さが認められています。

今後、前田建設工業と法政大学は、このシステムをさらに広げ、「誰もが直感的に扱えるインフラDXの基盤」として、社会での活用を加速させていく計画です。具体的には、地方自治体でのインフラ管理のDXへの活用、教育機関や研修機関での教材利用、そして建設業界全体への普及などが挙げられます。